電化製品と同じ扱いで作業を行う

きれいな水にこだわっている家庭の中には、自宅にウォーターサーバーを導入している場合もあるでしょう。もし引越しを予定している場合、ウォーターサーバーを新居にどのように持っていけばいいのか疑問に思うときもあるでしょうが、基本的には他の家電製品と一緒です。洗濯機や冷蔵庫は水抜きを前もって行いますが、サーバーについても同様です。できれば2日前・少なくても前日までには水抜きをします。このときウォーターサーバー業者の公式サイトをチェックすると、水抜きの方法が記載されているでしょう。こちらを参考にして作業を進めていきます。また大半のウォーターサーバーは、お湯が出るような仕組みになっています。電源を切った直後に水抜きをするとお湯が手にかかってやけどを起こす可能性もあります。ですから水抜きをする3～4時間前から電源をオフにしてお湯を十分冷ましておくことが大切です。難しそうなイメージを持つかもしれませんが、初心者でもポイントを押さえれば比較的簡単にできるといわれています。

引越し業者にお願いすれば、運搬してくれるところも多く存在します。この時スタッフにサーバーを45度以上傾けないように伝えましょう。先ほど紹介したように、前もってサーバーの水抜きをする必要がありますが、完璧にサーバーの中の水が抜けきっていない可能性もあります。もし45度以上傾けるとサーバーの中の水が出てしまい、故障の原因となる恐れも出てきます。

またウォーターサーバーは水のボトルが定期的に自宅に配送される仕組みをとっているところが多いです。そのため、住所変更の手続きも忘れずに行いましょう。もしかすると引越しの時期と配送の時期が被るケースも出てくるかもしれません。その場合配送のダブりを防ぐためにも配送の一時休止手続きを進めるのも一考です。

引越し業者に確認をとること

ウォーターサーバーに限らず、運搬をする場合どんなに丁寧に運んでも故障・破損を起こすリスクはゼロにはできません。そこで引越し業者に依頼する場合には、まず保証がきちんとしているかどうか確認します。きちんとした業者であれば、国土交通省の発表している標準引越し運送約款・標準貨物自動車運送約款を明記しているでしょう。このような業者であれば、保証もしっかりしている可能性も高いです。

またウォーターサーバーの運搬をする前にデジタルカメラでもスマホでもいいので、外観の写真撮影をしておくことです。先ほども紹介したようにきちんとした業者であれば保証を受けられます。しかしあくまでも業者の作業に過失があった場合のみに限られます。サーバーに傷があっても、それが作業によるものなのか、もともとついていた傷なのか判別がつきません。そのため、保証を受けられない恐れがあります。あらかじめ写真撮影をして、傷のないことを証明できれば保証を受けられる可能性も高まります。

そして新居にサーバーを設置すれば、さっそく動作確認をしましょう。きちんと冷水が出るか、温水は温かいか、異音がしないかなどをチェックします。ある程度時間を置いてから動作確認すると、それが作業中による故障かどうか証明しにくくなります。ですからできるだけ速やかに動作確認をすることが大事です。

もし故障が確認された場合はどう対処？

引越しをして新居にウォーターサーバーを設置したものの、いざ動かしてみると故障して動かないなどと壊れていることが判明したのであれば、引越し業者に連絡を入れるといいでしょう。そうすれば、業者の方で適切に処理してくれるはずです。この時先ほど紹介した、引っ越す前の写真などを見せれば作業中の問題で故障したことを証明できます。また後々トラブルにならないためにも、どのような保証になっているかをあらかじめ見積もりを取るときなどに業者の担当者に確認をとっておきましょう。

先ほども紹介したように、水は宅配されるので住所変更手続きを前もってウォーターサーバー業者にお願いする必要があります。大手であれば、日本全国どこでも宅配をしているので住所変更手続きだけで新居でも引き続き水の供給を受けられます。ところが中堅どころの業者の場合、宅配できる地域が限られているケースもあります。もし遠方への引越しの場合、新居が業者の宅配エリアの外になる可能性も出てきます。その場合には新居にも配送している業者に変更しなければなりません。

また日本全国対応している業者でも、地域によってシステムが変わってしまうところもあります。通常、サーバーはレンタル制になっていて、レンタル料金は設置業者が受け取る形になります。しかし例えば関東地方から近畿地方に引っ越す場合、関東地方の販売代理店と近畿地方の販売代理店の間の連携がない業者もあります。するとサーバー代金をどこに支払えばいいのかという話になりかねません。中にはいったんサーバーを返却して、新居の管轄をしている販売代理店でサーバーを新たに借りなければならないケースも考えられます。このようなエリアをまたぐ場合の取り扱いについては、あらかじめ業者に問い合わせして確認しておいたほうがいいでしょう。